このレポートは「特別レポート」という名のとおり体感説明会に来られた方への特別なプレゼントという形で提供していたものです。来られた方々にとっては大変参考になるということで評判を頂き、ある種のレジェンド的な文書だという評価も頂きました。今はもう配布していないのですが、読み返してみますと、全然、古くさくなっていません。どころか、益々、予見通りという印象です。お蔵入りさせるのは勿体ないので、ここに公開する次第です。少し長めの文章ですので、お時間のあるときにでも読んで頂ければ幸いです。

では。

 

はじめに
 このレポートはこれから整体業を仕事として始めたい、もしくは始めることを検討しているという人の為に作成したものです。精読して頂ければきっとお役に立てるに違いありません。

 

 まずは整体業の歴史、法的根拠について紙幅を割いて記述しました。今でこそ、整体業は認知されて、文句をつける人はまずいなくなりました。いたとしても、ウデが悪く、自分で集客できないマッサージ師の一部の人達くらいでしょう。そういうヤッカミなどは無視すれば良いだけの話です。ですから、考慮する必要もないのですが、それでも自分の仕事の法的根拠、歴史を知っておいて損になるものではありませんし、たまにいる知ったかぶり系の人達に対する強烈なカウンタートークができるということに越したことないでしょう。業界でここまで踏み込んで記述するのは珍しいのですが、以上の理由から紙幅を割いた次第です。(興味のない方は飛ばしてもらって結構です)

 

 また、文中「治療」or「治す」の文言を使っておりますが、この文章はレポート(論説、論考)形式になっており、リラクゼーション系との対比を際立たせる意味で、あえて使わせてもらっております(論説については表現の自由が適用されますので)。施術の営業文言においてNGであることは重々承知の上です。決して無知から使っているわけではないのでご承知置きください。

 では、お時間のあるときにでもゆっくり目を通してみてください。貴方の将来を設計する上で参考になることが一つでも二つでもあれば幸甚です。

 

整体業の法的根拠と歴史
 こんにちの整体業界の隆盛(見方によっては乱立)は、どこにその原点があるのでしょうか?

 それは昭和35年、最高裁判所で為されたある判決から始まります。すなわち、「手技、温熱、電気、光線を利用して行う療術をあん摩・マッサージ・指圧師法で取り締まることは憲法第22条、職業選択の自由に反する違憲行為である」(要旨)という判決です。それまでは、整体、エステ等名称に関わらず、他人の身体に触って施術する行為はあん摩・マッサージ・指圧師法によって取り締まられていました。その取り締まる行為そのものが、憲法によって保障された「職業選択の自由」に反するという判決が出たのですから大変です。天地がひっくり返ったようなものです。


 なぜなら、ご承知の通り、憲法は日本国の最高法規ですので、ある事柄に違憲判決が出たならば、それに国(行政)は従わねばなりません。つまり法の運用が180度ガラリと変わってしまうということになるからです。

 

 ただ、当時はインターネット時代ではありませんでしたから、判決が出た瞬間から広く周知徹底されたわけではありません。また新聞で大々的に報じられたという記録もありません。極めて特殊な分野ですから、一般的な関心は薄かったようです。

 

 しかし、少しづつではありますが、その判決の意味が理解され、そして昭和40年代半ばくらいには、関心ある一群の人々に大きな影響を与えていくことになりました。つまり、その一群の人々達が「整体」という名称で、様々な活動をしていくことになったわけです。さらに、それら整体などを教えるスクール、学院なども各地に設立されるようになりました。

 

 すなわち、整体業を誰でも自由に行えるのと同時に、その技術を自由に教えられることに気付いた一部の業者達が、多大な宣伝費をかけて、多くの生徒を募集するようになっていったということです。

 

 1970年代後半からその傾向が顕著になり、さらにバブル期を経て、バブルの崩壊もなんのその、逆に癒し志向や健康産業への関心から、日本の経済的停滞期と言われている90年代後半にも発展し続けました。ほとんどの産業が停滞している時期にも発展してきているわけですから、特異な業界であったと言えるでしょう。

 そしてご承知のとおり、現在では、あらゆる温泉施設、健康ランド、ショッピングモールなどに施術サロンとして進出しています。

 

飽和状態
 しかしながら、さすがに飽和状態になったのでしょう。ダンピングが始まりました。地方都市ではすでに基準価格が崩れてきておりましたが、人件費及び家賃の高い東京都という大都会においてさえ、60分2980円などというサロンが出現してきたのは記憶に新しいところです。
※基準価格=長らく10分につき1000円という時代が続きました。これが基準価格だったのです。

 

 そして、レジャー施設に施術者を派遣する専門業者が力をつけてきました。現在、それらの施設はそうした業者にほとんどおさえられているのが現状です。競争が激化してきたこんにちでは、昔なら業者が見向きもしなかった小規模な施設にまで営業攻勢をかけており、個人がそのような施設と提携して施術するという機会は極めて困難な状況となっております。(これについては後述)

 

あん摩・マッサージ・指圧業界との軋轢
 さて、このような整体業の隆盛はすなわち、従来のあん摩・マッサージ・指圧の領域と重なり、いわゆる「領域侵犯」的でもあり、敵対行為とも映るに違いありません。事実、様々な軋轢がありました。

 大手マスコミとタイアップし、無資格マッサージ師追放キャンペーンをやりかけたこともあったのです(2000年前後くらいの話ですが)
 しかし、憲法で保障された職業選択の自由という観点から手技の自由化が為されたわけですから、そのマスコミは自ら憲法違反を煽っていることになります。その社のウリが護憲派であるにも関わらず・・・なんという矛盾でしょう。さすがにそれに気が付いたのか、キャンペーンは単発に終わり、尻すぼみとなりました。

 

 当時、私は、社会の公器たる新聞社が「職業選択の自由」という基本的人権を踏みにじろうとしたことに対して強い憤りを感じました。猛省を促すと共に二度と同じ轍を踏まないようしてもらいたいと思います。(昨今、何かと話題のA新聞社ですが)

 

 なぜなら、職業選択の自由によって保障された仕事に対して「無資格だ!」と公に罵倒面罵することは、「すべて国民は、法の下に平等であって、人種、信条、性別、社会的身分又は門地により、政治的、経済的又は社会的関係において、差別されない」という憲法14条に保障された平等の原則に抵触する恐れすらあるからです。少なくとも名誉毀損や営業妨害の構成要件を満たすことにはなるでしょう。

 

 さて、こうしたことは、勉強不足の整体業者にも影響を与えることになりました。「憲法によって保障された権利によって業を営んでいるのだ」という正しい認識がない業者は、苦し紛れに、この整体は近々国家資格になる・・・まだ民間資格である今がチャンス!というキャッチ広告で募集し始めたではないですか! 無知でやっているならば、これほど愚かなことはありませんし、承知でやっているならもっと始末が悪い。ほとんど詐欺行為です。

 冒頭の最高裁判所判決から考えても、規制緩和の大きな流れがあるこんにちの時代性から考えても「整体」が国家資格化されることはあり得ません。

 

 職業選択の自由によって保障された権利によって営むことができること以上の何が必要だというのでしょうか?何の不足があるというのでしょうか?そもそもこの仕事は己の知識と技量を磨くことによって、やり抜いていくものです。力量なくしてはどんな資格もサポートしてくれません。よほど教えていることに自信がないのでしょう。

 

 全く逆の例で、真っ当な業者がひどく迷惑を被ったこともあります。

 ホテル等を中心とした施設に施術者を派遣する、ある会社がありました。あるとき、新聞にデカデカとその会社経営者が逮捕されたというニュースが載ったのです。罪名はマッサージ師法違反。マッサージ師の資格がない者に「マッサージ師」として派遣し、マッサージをさせた疑いで逮捕!ということなんだそうです。

 この事件の背景は、いわゆる不法滞在外国人の温床になっている巣窟を一掃するという警視庁の大きな方針の元に為された一連の流れ中にあります。確かに、こうした施術派遣業界は慢性的な人手不足でもあり、人件費抑制が鍵ともなる為、外国人を雇う傾向があります。その会社は他社に比べ、著しく外国人の割合が多かったというところから目を付けられたようですが、全くもって弁護しようがないほど無知な振る舞いによって逮捕に至っているのです。

 整体業が憲法に保障された権利として存在しているのは何度も述べているところですが、しかし、あん摩・マッサージ・指圧師法が廃止されたわけではありません。つまり、マッサージ師の資格がない者がマッサージを行うと称して施術を行えば、無資格マッサージになるのは当たり前のことではないですか。

 社内の書類でも施術者をマッサージ師と呼び、対外的にもマッサージ師を派遣すると謳っているのですから、弁解の余地がありません。

 ここの経営者は逮捕後、一晩留置場に留め置かれましたが、本命の不法滞在外国人はいなかったらしく、そく釈放されました。逮捕した以上、警察の面目がありますから、マッサージ師等法違反で罰金3万円を取られたとのこと。罰金3万円の事件が全国紙にデカデカと載ったわけです。そしてそれはあたかも整体業が無資格かつ違反対象であるかのような印象で。

 もう10数年以上前のことになりますが、このときばかりは、カラクリを知っているだけに悔しく、歯ぎしりする思いでありました。昨日のことのように思い出されます。

 しかし、この事件以来、同業他社も表現には相当神経を使うようになり、あん摩・マッサージ・指圧との境界を意識するようになりました。結果的には良かったのかもしれません。

 

あん摩・マッサージ・指圧との境界線
 手技法が憲法上保障された職業選択の自由という範疇に入るならば、それに制限をかけるマッサージ師等法との兼ね合いは一体どうなっているのか?この業界にいる者なら誰でも知りたいところでしょう。

 当然、マッサージ師等法を運用する行政府の見解があります。
 簡単にその見解をご紹介すると・・・「あん摩・マッサージ・指圧の療術原理に反しない限り、判決通りの解釈をする」(要旨)というものです。

 では当局が言う療術原理とはなんぞや?ということになりますが、「それは個々のケースで判断する」ということだそうです。これは当時の内閣法制局長官が述べた見解なのですが、なんとも抽象的なで捉えどころのない見解です。お役人らしいといえばお役人らしいのですが。

 

 最高裁判決にも従いつつ、既得権者(マッサージ師等)にも配慮したようにも思える見解ですが、実際にこれをやるのは不可能です。

 例えば、今、この瞬間にも全国数千箇所で数万人の整体系施術者が施術しておりますが、これを個々のケースでどうやって誰が判断するのか?仮にサンプリングとして、当局(多分、保健所の役人)が来て、調査して、これは療術原理に反しているという判定ができるのか?
 できません。これは上級官庁マターですから、厚生労働省に疑義照会という形に上申せねばならないわけです。
 それを一々やるのでしょうか?他にもやるべきことが山積しているというのに。

 千歩譲って、疑義照会が為されたとします。そして万歩譲って整体業にとって不利な判断が為されたとします。もうすでにあん摩・マッサージ・指圧師の人数をはるかに超えているのですよ、整体業を営んでいる人々は。その人達があ~そうですか、と大人しく 失業を受け入れるでしょうか?少なくとも、30年近くこの業界でやってきた私は受け入れません。

 すると裁判になります。争点は最高裁判決の解釈です。そもそも最高裁判決を無視した法の運用である、或いは見解であると主張することになるでしょう。詳述しませんが、日本の法制度から言って間違いなく我々が勝てる裁判になります。
 
 しかも、一気に何十万人というオーダーで失業者を生む可能性のある判断です。日本一頭の良い集団である官僚達がそんな政治的にもリスクのある判断をして裁判になることを選択するでしょうか?

 あり得ません。一度最高裁によって為された判断ならば、憲法によって保障された職業選択の自由は犯し難い聖域となるのです。

 どこの世界にあん摩・マッサージ・指圧師法より憲法が下位にあると判断するバカ者がいるでしょう?いたとしたら、お目にかかりたいものです。

 では、あん摩・マッサージ・指圧師法を無視していいのか?

 それは駄目です。先にマッサージ師等法違反ということで、逮捕された経営者がいた例を挙げました。つまり、法律がある以上、あん摩・マッサージ・指圧師でない者がマッサージ師、按摩師、指圧師であると名乗ったりすれば、療術原理云々以前の問題で、弁解の余地なく法律違反となるでしょう。そして、それらの文言を不用意に使うべきではありません。(論説、論文の中で使う分には構いませんが、営業に関する文章の中では使わないことです。例えば貴方の身体をマッサージします、指圧します等)その名称を独占排他的に使える権利は未だあん摩・マッサージ、指圧師にあると解釈するのが妥当です。

 

 さらに彼らに出来て、我々に出来ないのが、保険適用です。医師の処方箋があれば、あん摩・マッサージ・指圧師は医療保険の適用を受けた施術が行えます。我々の施術は保険適用外であることはいうまでもありません。その他、各自治体が独自に出している例えば、高齢者に対するマッサージ補助券みたいなものは、あん摩・マッサージ・指圧師の資格を持つ者のみで使えるという自治体が多いようです(自治体によってサービスの内容が違いますので、必ずというわけではありません)

ですから

○あん摩師・マッサージ師・指圧師のいずれかをどうしても名乗りたいという人。

○保険適用の施術がしたいという人(医師の処方箋が必要なのは前述しました)。

○自治体が発行する施術補助券の対象業者になりたいという人。

 そういう人達は整体スクールではなく、按摩・マッサージ・指圧の学校に入ることをお薦めします。ただし、その需要だけで食べていけるなんて思ったら大間違いです。

 

整体業の二極化
 整体には2つの方向性があります。
 一つはリラクゼーション形式で、療術、療法という概念がなく、当然ながら症状を改善させる方法論を持ちません。温泉、健康ランド、ショピングモール等の施設で営業しているサロンはこの方向そのものです。

 一つは個人開業という方向です。この場合は必然的に、その施術院を主宰している施術者の力量が問題となってきます。なぜなら、人の集まる施設ではないところで開業するわけですから、クライアントをわざわざその開業者の施術院へ来させる魅力が必要になってくるからです。その魅力とはコミュニケーション力という人格的な部分も当然必要です。しかし、何と言っても、クライアントが抱える悩みを解決するという技能こそが魅力となるでしょう。勿論、その悩みとは整体院ですから、金欠問題ではありません(笑)。身体の悩み、すなわち症状改善を期待して来院されるわけです。

 このように「整体」というのは一見同じようでいて、その形態によって「似て非なる」ものほど違うのです。

 

 さて、当スクールでは後者、つまり個人開業を考えている人用の専門スクールです。まさに、クライアントが欲し、期待する身体の変調の改善の仕方を教えます。治療行為は医師のみに許された専権事項ですが、療法、療術として手技を行うことは、法的に何ら問題ありません。
※この部分が非常に誤解されています。例えば、国家資格者(マッサージ師等)は治療を行えて、非国家資格者(整体師)は行えない、などと言い方をする業者がいますが、明確な間違いです(知らないのか、意図的なのかは分かりませんが)。騙されてはいけません。日本の法律で治療行為を行えるのは医師のみです。つまり、医師以外の者が行えるのは、医業類似行為、言葉を変えると「療法」「療術」あって、これはマッサージ師等も整体師も同等の権利を有しています。保険適用されるかどうかは全く別個の問題なのです。因みにマッサージ師等が医師の処方箋にもとづいて行うものでさえ、治療補助行為であって、治療行為ではありません。
 
 さて、当スクールでは述べてきたような個人開業レベルの内容を教えるわけですから、開業する意志を持たない人or一生、リラクゼーションサロン勤めで良いと割りきっている人は入校する必要はありません。経験がなくとも、それなりの規模の業者ならば、リラクゼーション施術の研修をしてくれるでしょうから、そういう制度を利用されたら良いと思います。

 

よく開業に失敗する例を二つ
 本質的に違う二つの形態があるわけですが、この違いを知らず、開業して失敗する例を挙げたいと思います。

まず一つ目
 先に挙げたように、リラクゼーションサロンに勤めていたとします。やって見ると面白いし、自分に向いているとも思い、一生懸命がんばります。すると、馴染みのお客様も付き、気が付けば、指名者の数が一番多い、つまり指名NO1になっていました。すると、お客様や同僚の無責任な勧めもあって、これは開業してもイケるんじゃないかと思い始めます。施術も褒めて貰えるし、コミュニケーションもよく取れていると思っているわけですから。そして遂に機会をみて開業に踏み切りました。

 結果・・・・惨敗を期します。そして、また元のリラクゼーションサロンに再雇用して貰うか、別のサロンに勤めるか、或いは、アルバイト的に掛け持ちするか、という結末です。
 この原因は何か?
 もうご存知だと思います。リラクゼーションサロンで指名NO1になるノウハウと個人開業のノウハウは全く別のものだということを知らなかったということに尽きるのです。

 でも、惜しい。指名の数が多いということは、それなりにお客様に対する接し方も上手く、コミュニケーション能力もあるに違いありません。そして、施術も上手なんでしょう。実に惜しいです。個人開業は具体的な症状や痛みを取り除く知識と技能が必要です。漠然とした肩こりや腰が重い、ダルい程度に対応できる程度じゃ話にならないのですが、まさにその部分が欠けていました。おそらく考えも及ばないまま開業したのでしょう。集客力のある温泉や健康ランド、スーパー銭湯等の施設に来る客層をイメージしたまま開業してはいけません。

 

もう一つの典型例
 リラクゼーション施術の経験はないものの、人を癒やす仕事には興味がある人がいました(自分の身体に問題を抱えたことがある人に多いですね)。そして、各校からパンフレットを取り寄せ、説明会などに出席した結果、それなりに有名で、自分的にも納得できるスクールに通うことにしました。時間とお金がかかったものの、なんとか卒業し、開業することとなります。

 開業した結果、クライアントの訴える症状に対応できる見識、技能が備わっていないことに気付き、愕然とします。イメージしていたのと違うのです。

 追い打ちをかけるように、集客が思うようにいきません。せっかく集客できても、改善させる自信がないのです。集客したいと思う反面、クライアントの期待に応えることができるか不安です。しかし、集客しないと食べていけない、でも改善させる自信がない・・・でも集客しないと・・・際限のない悪循環です。世の中、知らないと地獄を見ることってたくさんあるのです。

 今挙げた例の人は結構、真面目な人が陥る罠です。いい加減で口八丁の人は、なんとなく乗り切って、それなりにクライアントを囲うことに成功する人もいるようです。(ま、あとで苦しくなってきますが・・・)

 単なるリラクゼーション技術ではなく、それなりに大金を叩いて通った学校で学んだにも関わらず、どうして開業して対応できないのか?

 簡単です。肝心なことが教えられていないからです。
 肝心なことその1-治すための技術と知識
 肝心なことその2-整体サロンを安定的に持続させるノウハウ(ビジネス構築)

肝心なことその1
 いろんなパターンがありますが、一番多いのは、施術の仕方を教えらるだけで、具体的な症状を具体的に取り除く方法を教えられていないということです。
 これでは、リラクゼーションサロンの研修と大した変わりません。そこでスクールの体裁を整えるために、解剖生理を教えます。もちろん、それは悪いことではありません。しかし、現実の施術において改善させる技術とリンクできてない知識を覚えたところで、単なる物知りでしかないではないですか。知識と技術が「治す」という一点でリンクしてないので、役に立たないわけです。

 次に多いのが「歪み」偏重主義を教えられることによって陥る罠。
 歪みと言っても色々ありますね。脊椎の歪み、骨盤の歪み、脚長差など・・・まあ、どんな種類の歪みでも同じことです。整体というくらいですから、なんとなく歪みを直すことが役割ではないかと考えがちですが、ここにクライアントとの間に意識のズレが出てくるわけです。クライアントの最大の期待、欲求は歪みを直して貰いたいのではなく、症状を治してもらいたいということなのです。

 足を長さを揃えました、骨盤の位置を正常にしました、でも症状は一向に治りません・・・これで仕事をしたことになるでしょうか?

 冷静になって考えれば、小学生でも分かることなんですが、なんというか、人間というものは「不都合な真実に目を背ける」(アル・ゴア)というか「見たいと思うものしか見ない」(ユリウス・カエサル)というか、目が曇ってしまう癖があるようです。その曇った目でクライアントを診てはいけません。

 歪みを直すことと症状を取り除くことは決してイコールではないのです。

肝心なことその2について
 整体サロンを安定的に持続させるノウハウ。カッコ書きでビジネス構築と記しました。
どんな人でも少なくとも義務教育は終えて、そして大半の人は高校くらいは卒業しているでしょう。それらの学校で何を教えられてきたか?文部省が定める要項に沿って、それぞれの教科の学問的基礎や社会常識、道徳を教えられたに違いありません。

 しかし、どのようにやればビジネスを成功させることができるのか?

 これについて学んできた人っていうのはほとんどいないと思います。それどころか、ビジネスとはなにか?という基本的なことを知らない人が多いわけです。

 ここで考えてみてください。

 開業とはまさにビジネスをするということですよね。
 ビジネスのことを知らないでビジネスするというのは、整体のことを知らないで整体するみたいなものではないでしょうか。本能的にビジネスセンスがあれば別ですが、大概の人は違います。そのDNAの中にビジネスのセンスなど組み込まれていません。

 そんな状態で、開業するわけです。考えただけでも恐ろしいことだと思いませんか?

 とても大事なことですので、先を急がず、ここでビジネスというものを定義してみましょう。

 まず俗的なキツイ言葉で定義してみます。
「ビジネスとは競合他社(者)と渡り合い、出し抜いて利益を得ることである」

 癒しの世界に興味がある人達にはちょっとキツすぎる定義ですね。こんな表現、毛嫌いする人が大半だと思います。

 では言葉を変えましょう。
「差別化を図って、顧客から自社(者)を選んでもらう活動」ではどうでしょう。

 言葉の使い方が違うだけで、実は同じことを言っているわけです。どんなに言葉を飾っても、顧客から自分を選んでもらわないことにはビジネスは始まりません。ではどうやって自分を選んでもらうのか?友人、知人から始める、または紹介を頼む?

 う~ん、悪くはありません。そこから始めて経営を軌道に乗せる人もいますから。
 しかし、どれだけの人に施術を必要とする大勢の知人がいるでしょうか。
(興味本位で一回くらいは付き合ってくれるかもしれませんが)

 順当に考えれば、大半の開業者は知り合いでもなんでもない、つまり赤の他人を集客していかねばならないということが圧倒的に多いのです。施術を受けねばならない他人を見つけて自分のサロンの来させる、という言い方をすると、突然、ハードルが高くなった感じがしますね。しかし、これをやらないとそもそもビジネスが始まらないのです。

 結局、我々のビジネスを単純化すると・・・
「集客→満足→リピート&紹介」これの繰り返しです。
 リピート&紹介はそのまま「集客」となりますから、このサイクルが確立されれば安定軌道に乗ったということです。新規で集客し、そのクライアントを満足させ、リピートもしくは紹介を頂く。

 まさにこれこそビジネスの王道です。

 この満足させるというのは、何度も言いますがクライアントの悩みを解決する技能があってこそのモノです。単に施術が上手いとか、そういうレベルで考えてはいけません。

 さて話を戻します。

 そもそも、最初の集客をどうするか?という話です。当然、自分が出来るあらゆる方法を取ることになります。しかし、行き当たりばったりではダメなのです。

 例えばこれからはホームページ集客だ!ということでホームページ作成に力を注ぐとします。ホームページは必要ですから、その作成自体は重要なことです。しかしホームページに即効性があるわけではありません。ましてやこれだけHP数が増えた現状を考えると、検索上位にランクされるというのは至難の業でしょう。しかし、紹介ツールとしては必要ですし、時間をかければHPそのものが集客媒体となり得ます(作り方のノウハウというものがあって、それに合致していれば)

 でも、時間がかかる・・・それまでボーっとしているのか?そういうわけにもイカンだろうということで即効性のあるチラシ作りをすこととします。

 しかし「さて?ところでどうやって作る?」ということになるでしょう。

 チラシを作って撒くだけだけなら誰でもできますが、問題は、そのチラシで本当にクライアントが来てくれるのか?一体何枚撒いて、何人来てくれたら良いチラシなのか?
このことを教えるスクールはどれくらいあるでしょうか?

 そこで、経営コンサルタントに相談します。すると、簡単です!とばかりにオープン記念ということで半額キャンペーンを提案されます。確かに半額なら、予想以上に来るかもしれません。しかし、半額キャンペーンは麻薬みたいなもので、あとで苦しむことになります。卵の安売りで集客するスーパーではないのです。

 整体業をオーナー施術者として営む場合、普通のマーケティングの手法が当てはまらない場合もあるということ、そういう事情を教えてくれるでしょうか?

 ビジネスに興味が湧かない人であろうと、興味津々の人であろうと、開業する以上は自分のビジネスを構築せねばなりません。軌道に載せて、先細りしないように工夫していくにはそれなりにビジネスに関する基礎知識が必要なのです。しかも習った技術と密接にリンクさせて。

 いくら「心構え」とか「マインドセット」が良好かつ前向きであっても、具体論がないと絵に描いた餅になるということだけは肝に銘じてほしいと思うのです。


メニューを増やせば、客が増えるわけでもない
 表題のように失敗していく人もいますので、この項を付け加えました。誤解して頂きたくないのは、施術メニューを増やすな!ということではありません。注意を喚起するという意味で極論的な題名にしたことを予めお断わりしておきます。

 お客が来ない→技術が足りない(と思って)→他の技術を習う→その度にメニューが増えていく。こうして一貫性のないメニューがドンドン増えていって、一体何をコンセプトとするサロンなのか、わけが分からない状態になっている開業者がいるということです。

 メニューを増やすメリットは客単価を上げるという以外にはありません(勿論、それはとても重要なことで、だからこそ一概にダメだということではない)

 メニューを増やすことが集客につながるわけではないということを知って頂きたいのです。むしろ「なんでも出来るということはなんにも出来ないということと同じ」という格言があるように、個人開業レベルでそれをやってしまっては強みのない(競争力のない平凡な)サロンに自ら貶めているようなものです。「強みを作る」という明確な戦略があって、その戦略のもとにメニュー作りをしていかねばならないのです。極論すれば、戦略的でさえあれば、たった一個のメニューを何十通りにも膨らませることができます。

 レジャー施設にあるリラクゼーションサロンは、とにかくメニューが多いですね。リフレクソロジーあり、エステ系ボディケアあり、整体系リラクゼーションあり、タイ古式マッサージあり、フェイシャルあり、ヘッドマッサージあり・・・・etc

 レジャー施設で大勢の施術者を使って行う形態ではそれで良いでしょう。ですので、そういうところ出身の人は、メニューを増やす傾向があるようです。しかし、個人開業とは違うノウハウなのだということをもう一度あらためて念を押しておきます。

 

スタイル
 個人開業と言っても、どのようなスタイルでやるか、どの地域でやるかによって多少やり方が変わってきます。

 例えば、①自宅の一室でプチ開業的にやるのか?
 あるいは②店舗を借り、それなりの構えでサロンを運営していくのか?
 または店舗を構えず③出張専門でやっていきたいのか?

 人はそれぞれ置かれた環境、立場、能力が違いますから、この辺りからかなり個別的な話になるでしょう。逆に置かれた立場によって、選択が狭まる場合もあります。

 例えば一家の大黒柱的な存在の人が、プチ開業ということにはならないでしょうし、それなりの人脈、ツテがないのに出張専門を選択しても厳しいものになると思います。また店舗を借りる資金手当てができないのにいきなり店舗サロンの運営をしようとしてもそれは無理に決まってます。

 さらに、人の身体にあまり触ったことない、つまり経験不足が心配な場合は、修行期間を設ける場合も出てくるでしょう(包丁一本サラシに巻いて各料亭を渡り歩く料理人のように)。またサロンによって微妙に客層が違いますから、複数のサロンで修行して開業に臨む場合もあるでしょう(同時に資金も貯めながら)。

 当然、それらも全部有りです。個別的な要素によって、様々なスタイルがあって然るべきなのです。

 しかし、どのようなスタイルを採るにしても、どのような経過を辿るにしても、最終的には自分の意志で開業して、そして自分の知恵で集客し、自分の力量によって満足させる、というスタイルは変えようがありません。

 この根本の部分に力添えできるスクールであり得るのか?
 常にそれを問うてきました。


イメージ
 私にはこの仕事に対して一つのイメージがあります。受講生に何度も繰り返し述べていることなのですが、まず、この仕事には定年がありませんね。自分の身体の自由が利くうちは生涯現役です。そして、猛烈な時代の変化にさらされない職種ですから、歳月を経るにつれ、自分の職能が円熟していき益々信用されます。ITの世界では数年前の知識がもう古くなって使えないなんていうことがあるそうですが、それと対極にある職種です。

 つまり、最初の取り組みさえ間違わなければ、年齢と共に「名人&達人」の境地に達して大いなるリスペクトを受けながら、余生を送ることが可能な仕事だということです。

 自分が年を取った姿というは中々、イメージできませんけれども、どんな人にも老年期というのはやってきます。そのときに、例えば年金が80歳支給に変わっていたりすれば、それまでどうやって生活するのか?という現実的な問題もありますし、何も職能がなくて、何の敬意も払われない年寄りになっているなんて耐えられないのではないでしょうか?少なくとも私は耐えられません。

 ですから、いつも受講生に言っているのです。
「私が皆さんに望む最大の整体師としてのあり方は、歳をとっても頼りにされ、どこに行っても良くならないという症状を軽々と改善させる技能を持った名物爺ちゃん(婆ちゃん)先生になってもらうことです」と。

 ただ年月を経るだけではそうはなりません。30年も40年もこの仕事をして、名人からは程遠い、単に人の身体を施術するだけ、なんていう人などたくさんいます。

3年です。
 さすがに3年で本物の名人に全員が到達するのは無理にしても、名人「級」、達人「級」には到達しないと道は開けません。3年で到達しないシステムでは30年かけても無理です。そして本物の名人になるにはそれなりに歳月は必要ですが、3年で名人級、達人級になるのはそう難しいことではないのです。

 例えば、腰痛は5箇所のポイントを知るだけで、7割方治せますが、そのポイントを知っているか?そのポイントにアプローチする最善方の方法は何か?この知識と技能を一致させていく方向で練磨していけば良いのです。
(7割方治せればもう名人級ではないですか!)
 それが頭痛であっても、肩痛であっても、膝痛であっても・・・仕組みは変わりません。如何に、効率よくそれを学べるか。学んで、実践して、納得する。トータル3年です。

結果
 人の痛みを取り除くことが出来る!
 人の身体の悩みを解決出来る!
 まるで自分が生まれ変わったような気分になります。

 昔の漢方医はこの境地を「手の舞、足の踏むところを知らず」(意訳:踊りだしたくなるほど嬉しいものだ)と表現しました。

 漢方や鍼灸の世界は専門外ですが、名人級になるには相当の才能と努力と歳月が必要なのは容易に想像できます。しかし、手技は3年で到達できるのです。この事実を知って頂きたいと切に願う次第です。

 

再び飽和状態について
「後述します」と述べた件です。もう少し詳しく説明しましょう。どんなニッチな市場でも、それが良いということになれば、参入者が多数出てきます。そして、その市場は飽和していくのですが、それは自由経済の避けられない宿命みたいなものです。

 それを避けるために、新規参入者を阻む制度が昔からありました。古くはドイツのギルド制度などがそうでしょう。別にドイツでなくとも、独特の縄張りを作って、事実上、新規参入を締め出すのはどこの国でも見られる現象で、その事自体が経済を閉塞させ、発展を阻害することは経済学ではもう周知の事実となっています。

 日本ではなんと450年以上前に織田信長がその事実に気付き「楽市楽座」という制度を設けました(楽市楽座!学生時代の歴史の時間を思い出しますね)。やる気のある者は一定の税金を払えば自由に商売して良いという具合にあらためたのですから、当然の如く、経済が大発展して、空前の高度経済成長を遂げました(意外に知られていない事実です。安土桃山時代、日本は自由主義経済の先進国だったのです!)

 しかし、その後、徳川幕府時代に鎖国し、職業の選択の自由を奪い、一種のギルド社会となりました。結果、徳川300年間でのGDP成長率は0%。そして人口が全く増えていません(300年近く3000万人の人口で一定)。
 そのギルド社会の延長線上にあん摩・マッサージ・指圧師法が作られ、新規参入を事実上、阻んできたという歴史があったのですが、既述のように最高裁がそれを憲法違反と退けました。

 もう、この時点で新規参入を阻む何物もなくなったのですから、市場の飽和状態は決まっていたも同然なのです。

 飽和状態の次に何が来るか?というと大手資本の寡占化です。資金力にものを言わせて、個人事業主の市場などあっという間に奪っていきます。

 個人商店がほとんどコンビニに変わっていった事実や個人営業のビデオ(DVD)レンタル店が駆逐されていった例を挙げるだけで証拠としては充分でしょう。

 実は整体業に、この大手の寡占化が起きているのは、レジャー施設でのリラクゼーションサロンにおいてなのです。

 個人でレジャー施設と契約するなど至難の業だと前述しましたが、まさに個人事業主を駆逐していっている瞬間を目撃しているわけです。

 都会の一等地での開業はもともと資本が要るために、個人開業では高嶺の花でしたが、大手の中でも、より資本力のあるところによってさらに独占されていくことでしょう。

 市場というのはどんな分野でも成熟し、飽和していくものなのです。そして、個人事業主にとって恐いのは飽和そのものよりも、大手の寡占化が進み、個人が駆逐されることに他なりません。


 さて、ここまで述べましたら、もうお気づきだと思います。
 リラクゼーション系は大手が乗り出し、寡占化し、個人事業主を駆逐できますが、治療系では出来ません。絶対にできません。なぜなら、治療とは個人の持つ知識と技能を総動員して、そして全人格的に行うものだからです。こういうものをどうやって大手が大勢の使用人に標準装備させることができるでしょうか。

 真に治せる力を身に付けたら、駆逐される市場で勝負しなくとも良いのです。
 それでも、飽和状態だという事実は変わらないのですが、なんの心配も要りません。
どんな市場でも成熟し飽和するのですから、その中での正当な競争に勝てば良いだけではないですか。ここがポイントです!

 

 重要なことは、大手の寡占化が進む市場で、正当な競争すらできない分野に自らを置かないということです。そもそも、このスタートの立ち位置が間違っていては、永久に開業成功など無理なのです。

 

優先順位
 さて、いよいよ整体を学ぶという段階に来ますと、当然、学ぶ優先順位が重要になってきます。ここでいかに無駄を省くか、ということになるわけです。つまり、時間とお金をいかに節約して、名人級の施術家になるか?という現実的な話になってくるのですが、非常に重要な事柄にも関わらず、あまり関心が払われていません。

 私は、今まで多くの人を教えてきて、常にこのことを考えてきました。その結果、この順番で学ぶと無駄がなく、一番効率的であると確信した方法があるので、ご紹介しましょう。

① 型を学ぶ
 武道でも茶道でも華道でも、まずは所作の型を学びます。流儀によっては型の動作が第二の天性になるくらい徹底的にやらされるのではないでしょうか。整体では型とは言わず「基本手技」と言いますが、この基本手技をまず型のように身に付けるところから始めます。そしてこの基本手技は、後の症状を改善する手技とほぼ同一のものが望ましいのです。少なくとも、8~9割方は基本手技の型によってカバーされ、システム化されていないようでは、効率的とは言えません。

② 痛みを取る系の方法を学ぶ。
 人間、何が優先かと言って「痛みをとって貰いたい!」が最優先ではないでしょうか。
自分のことを考えてみても分かると思います。痛くて夜も眠れないとか、そこまでいかなくも、常時痛みにさらされていると創造的な仕事が何一つできなくなってしまいます。ガン由来の内臓痛や外傷・やけど・骨折などからくる痛みは整体適応外ですが、それ以外の痛み(関節痛や慢性化した痛みなど)はまさに整体適応かつ整体治療の王道です。これを学ばずして治療系の意味はありません。

③ 自律神経系異常を緩和する方法を学ぶ
 実務上は②と同時並行で学んでいくことになります。これも厄介で悩み多き問題ですね。めまい、耳鳴り、不定愁訴・・・西洋医学ではあまり得意ではない分野であるため多くの治療難民が生まれています。我々の出番という意味で優先順位が高いわけです。

④ 内臓系の病気や難病系の病を緩和する方法を学ぶ
 クライアントにとっては切実な問題ですが、その治療の為に整体院に来るという人は多くありません。実は時間さえ頂ければ、内臓の病も難病もかなり緩和させることが出来るのですが、まだそういうイメージがないために、認知されていないのが現状です。
基本手技を超えた手技が必要になることも多いため、優先順位は4位となります。

⑤ さらに掘り下げる
 人体は神秘です。汲めども尽きぬ泉の如く。この奥深い人体を相手にする整体もまた奥深いものと言えるでしょう。しかし、この段階はもはや授業で教えるという類のものではありません。自らの実践の中で、深く掘り下げていくことになります。当然、卒業後の勉強会等に出席しながら啓発を受け、研鑽していくのも良いでしょう。いずれにしても「実際にクライアントに対して施術している」という中で、ブラッシュアップしていく事柄になります。先のことになるかもしれませんが、そういう仕組、体制が整っているかどうかも重要な目安になると思います。(この段階が面白い!と感じなければ一生の仕事として選ぶ価値がないでしょうね)

※技と知識の修得は勿論のこと、これらとほぼ平行して(②から)具体的なビジネス知識も吸収していかねばなりません。

 

むすび
 以上、ざっとではありますが、整体業を行うことについての法的根拠や、不成功要因、成功要因などをレポートさせて頂きました。「人を癒やすことを仕事にしたい!」と真剣に考えている方にはきっと役立つ部分があったに違いありません。文章で表す事柄にはどうしても限界はあるのですが、整体業のイメージを掴んで頂ければ望外の喜びです。そしてこの奥深く面白い世界へ踏み出して頂ければ尚一層の喜びです!


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